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2020年3月英会話スクールの財務分析

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コメント: 6
  • #1

    後藤昭洋 (火曜日, 07 4月 2020 23:07)

    財務諸表が限定的な中での分析お疲れ様でした。面白く拝見しました。GABAのBSで受講料金銭信託と前受金が特徴的だと思いました。きっとNOVA事件が影響しているのでしょう。これが売上債権回転期間と買入債務回転期間を大きくしているので、指標を計算してあると更に良かったです。

  • #2

    岡田知晃 (水曜日, 08 4月 2020 21:32)

    資料を興味深く拝見させていただきました。
    生産年齢人口が大きく減っていく中にあっても、市場規模や市場の成長性が想定以上に大きく、世の中のグローバル化の波が数字にも表れていることを強く実感しました。
    とは言っても成長局面の現状ですら、ものすごく儲かる商売と言え無く、さらに人口が減っていく中で、より競争も厳しくなっていくのかなと思っています。

    高本さんは、いろいろなビジネスモデル(対面の教室型、ネット型etc)や市場のターゲット(子供向け・社会人向けetc)がある中で、どのようなビジネスモデルだったり、財務上の特性がある企業が今後生き残っていけると考えていますでしょうか?
    是非ご意見をお聞かせいただけると嬉しいです。

  • #3

    河野修身 (金曜日, 10 4月 2020 05:18)

    資料を作成していただき、ありがとうございました。
    アップしていただいた資料をいつものように分析してみました。
    まずは、英会話スクールの経営上の特色として、以下の状況を想定しました。
    1)原価の大半は講師人件費だろう。ほかに教室の場合は、スペースの賃借料が発生してるだろう。
    2)サービス業の特性である「生産と消費の同時性」の観点から、講師人件費を変動費化できていることが、マネジメントにおける重要なポイントとなるだろう。
    3)受講料は前受金だろう。資金的には安定するが、前受金の規模に応じた受講コマ数の確保や前受金自体の管理などの細かな管理が発生するだろう。受講者からすれば、すでに代金を払っていることから、十分なサービスが受けられなければ、顧客満足度は一気に低下するリスクがある。リピートを確保するうえで、授業レベルの品質も重要であると同時に運営の品質管理も非常に重要なマネジメント項目となっているだろう。

    上記の想定に基づき、財務諸表から読み取れる両社の経営状況を分析してみました。着目した財務指標は喧嘩と原価率の推移および売掛金回転日数です。
    【GABA】
    原価と売上原価率の推移は4,740百万円、52%(H20)→4,381百万円、65%(H21)→4,268百万円、55%(H22)である。H21は売上高成長率が△26%であり、その反動として原価率が上昇した一方で、翌H22は売上高成長率が16%と回復に向かっているが、原価の絶対値は前年度からさらに減少しており、固定費の削減が進められたことが想定される。どのような施策が実施されたのか、知りたいところである。
    売掛金回転日数は10日前後であり、大部分が個人顧客で、一部法人顧客となっていることが想定される。
    【レアジョブ】
    売上原価率の推移は32%(H29)→39%(H30)→39%(H31)である。GABAと比較して原価率が低いのは、人件費がフィリピンの水準であること、オンラインサービスであることから、教室の賃貸料等の固定費が対面方式に比べて格段に低く抑えられていることが想定される。
    受講料は売掛債権の回転日数が35日程度であることから、受講時にカード決済されると想定され、GABAが受講料を前受金で受け取っていることとは大きく異なるBS構造となっている。資金的には、GABAが圧倒的に有利であるが、日々の売上が資金状況に直結するため、事業状況に応じて経営の意思決定が迅速に行われることが要求されるビジネス構造である。業績の拡大状況から見る限りは、この点がうまく回せていることが想定できる。

    今回の非常事態宣言はオンラインサービスの普及におけるターニングポイントになりえるのではないかと思う。その点においても、今回の分析対象とした2社の比較は、オンラインサービス事業がどういった収益構造を持つのかを見ることができ、とても参考になりました。

  • #4

    竹迫純一 (火曜日, 14 4月 2020 22:46)

    高本先生。素晴らしい資料の提供ありがとうございます。非常に勉強になりました。
    気になったことを投稿させていただきます。
    1.英会話教室の財務分析について
    (1)GABAの広告宣伝費
    GABAは9年近く前の財務諸表ですが、2008年から2009年にかけて広告宣伝費が、激減しています。これはNOVAの悪イメージの影響なのでしょうか。
    しかし、その後売り上げ、利益とも上がっており、影響は短期間で済んだのでしょうね。
    (2)レアジョブの優良企業っぷり
    レアジョブは売上、利益ともに上昇中でキャッシュフローも+-+で優良企業ですね。
    また、ネットで教育するというビジネスモデルが奮っています。
    今回のコロナ騒動を受けてますます伸びそうな感じがします。
    それに対して対人の教育は厳しくなりそうですね。
    第4次産業革命といっていましたが、世の中の考え方含め大きく変わりそうです。
    2.財務診断研究会の運営について
    一人で資料を見て分析するのはさみしいです。
    皆様と集まり、考えを整理・議論・共有することの重要性を改めて感じました。
    コロナ禍終息後の研究会で、元気な皆様と再び研究できることを楽しみにしています。
    引き続きよろしくお願いいたします。

  • #5

    荒井康之 (水曜日, 15 4月 2020 09:06)

    高本さん、
    英会話スクールの財務分析資料ならびにレジュメをご提供いただき、ありがとうございます。
    急遽月例会が休会になり、ご発表の機会が無くなってしまったこと、申し訳ありませんでした。

    レジュメですが、多くのコメントを文書で記載していただき、ありがとうございました。
    とても読みやすく、細かい点まで読み取れることができ良かったと思います。

    レアジョブのビジネスモデル(Skypeでオンライン授業)はまさしく今、
    多くの人が在宅勤務、学校の休業で体験している状況であり、
    これからさらに参加のハードルが下がって、有望なビジネス分野だと思いました。
    経常利益率がH29年の0.64%からH30に3.04%、H31年に4.65%と
    上昇してきており、まだまだ良化する可能性があると思っています。

    報告書の執筆もよろしくお願いいたします。

  • #6

    高本奈緒美 (火曜日, 19 5月 2020 22:52)

    皆様、色々なご指摘やご意見、細かな分析をありがとうございました。勉強になりました。
    (私の操作ミス?でコメントがアップされていないことに気づきました。せっかくいただいたご意見に返信が遅くなり申し訳ありませんでした。)

    基本的な英語力を持っていても話せない。あとはとにかく数多く話すことが必要な英語学習者にとって、通学によるレッスンは費用面でハードルが高く、レアジョブのオンラインレッスンは、そのニーズを拾ったビジネスだったと言えます。
    スクールビジネスは今回のコロナ禍で大きな影響を受けている業種の一つでもあり、今後はオンラインレッスンがますます注目されると思います。
    ただ、今回は2社とも大人対象、マンツーマンレッスンを取り上げましたが、子どものレッスンや大人の初心者(入り口)は圧倒的にグループレッスンの方が学習効果が高いと言われており、まだまだオンラインよりも対面学習が優位な面は否めません。
    対面の教室は、スクールの稼働効率(講師の空き時間有無や1クラスあたりの生徒数)が鍵となりますが、NOVA事件後は、売上の大幅な落ち込みを受けて、多くのスクールの再編や教室統廃合(不採算会場の閉鎖・生徒移動)によって固定費の削減が行われたと思われます。
    (GABAが広告費を抑えたのもNOVA破綻による英会話=悪徳のイメージを避けたことと、教室の再編や効率化に注力したと思われます。)

    資料にも書きましたが、語学ビジネス市場自体は今後も一定の規模を保っていくと思われます。いつまでたっても日本人は英語が話せないので(笑)
    年代や学習経験、利用用途が異なる中、大きな投資や画一のシステムが必ずしも優位とは限らず、オンラインレッスンの可能性もそうですが、中小企業が一定市場で柔軟な運営スタイルで独自性を発揮し、勝者になる戦い方は可能だと思います。

    皆様、色々ありがとうございました。